




葬儀費用は、種類や規模によって大きく異なります。
各葬儀の費用相場や費用を負担するのは誰なのか、予算内に抑える方法を解説します。
一般葬、家族葬(オーダー葬儀)、社葬、直葬等、葬儀は現在様々な方法があり、それぞれで内容や費用は大きく異なります。
各葬儀の見積り内訳の例や、相場をご紹介いたしますのでご参考ください。
一般的な葬儀(所謂「一般葬」)の場合、斎場や霊柩車のレンタル、火葬、参列者への飲食、供花等の費用が掛かります。
費用内訳と平均額は以下の通りです。
| 名称 | 数量 | 価格 | |
|---|---|---|---|
| 葬儀費 | 祭壇(白木祭壇) | 一式 | 500,000円 |
| 祭壇花(親族一同花含む) | 一式 | 50,000円 | |
| 御棺(布張棺) | 1個 | 80,000円 | |
| 遺影写真(額縁含む) | 1個 | 30,000円 | |
| エンバーミング | 1回 | 150,000円 | |
| ドライアイス | 10kg | 10,000円 | |
| 骨壺 | 1個 | 10,000円 | |
| 霊柩車(自宅-斎場) | 15km | 50,000円 | |
| バスレンタル費 | 15km | 75,000円 | |
| お食事費 | 30個 | 60,000円 | |
| 御礼状費 | 100枚 | 30,000円 | |
| 火葬費 | 一式 | 50,000円 | |
| 小計 | 1,095,000円 | ||
| 寺院費 | 読経料 | 1回 | 350,000円 |
| 埋葬費(代行含む) | 一式 | 75,000円 | |
| 小計 | 425,000円 | ||
| 葬儀+寺院費用合計(税込)1,520,000円 | |||
一般葬の平均費用は200万円弱と言われていますが、地域の習慣や葬儀規模によっても大きく異なります。
弊社は他の葬儀社に比べてかなり費用を安く設定しておりますが、それでも一般葬平均額が120万円前後ですので、前述した葬儀社やマスコミが発表する平均値は実態よりも高いと考えます。(根拠はある葬儀社が行ったアンケートが基のようです。)
目安としては、葬儀費用が50~150万円・飲食費用が弔問客お1人辺り3~5千円、寺院費用(読経料等)が30~50万円程の計100~200万円が相場ではないでしょうか。
「小さなお葬式」をテーマにした内容がほとんどの家族葬ですが、故人の趣味をコンセプトにしたオーダーメイド式を依頼するご遺族も増えています。
家族葬の平均的な費用の内訳は以下の通りです。
| 名称 | 数量 | 価格 | |
|---|---|---|---|
| 葬儀費 | 祭壇(花祭壇) | 一式 | 200,000円 |
| 祭壇花(親族一同花含む) | 一式 | 15,000円 | |
| 御棺(エコ棺) | 1個 | 50,000円 | |
| 遺影写真(額縁含む) | 1個 | 30,000円 | |
| ドライアイス | 10kg | 10,000円 | |
| 骨壺 | 1個 | 10,000円 | |
| 火葬費 | 一式 | 50,000円 | |
| 小計 | 365,000円 | ||
| 寺院費 | 読経料 | 1回 | 250,000円 |
| 埋葬費(代行含む) | 一式 | 75,000円 | |
| 小計 | 325,000円 | ||
| 葬儀+寺院費用合計(税込) 690,000円 | |||
葬儀費用に最も差が出やすいのが家族葬の特徴ではないかと存じます。
例えば、シンプルな家族葬であれば30~50万円程で済みますし、故人やご遺族の希望に沿う形のお葬式(オーダーメイド葬式)であれば100万円以上掛かってしまう場合もございます。
ただし、飲食費用は原則として掛かりませんので、費用は一般葬の1/2~1/3程となることがほとんどです。また、お香典返しや弔問客対応が不要であるため、後日に別途費用や手間が掛からない点も家族葬の魅力と言えます。
社葬は、会社から見ると「広報活動」に当たります。
葬儀の規模に応じて費用は異なりますが、会社のスタッフ・取引先までもが参列するため、一般葬の2~3倍のキャパシティが必要です。
| 名称 | 数量 | 価格 | |
|---|---|---|---|
| 葬儀費 | 祭壇(白木+生花祭壇) | 一式 | 1,200,000円 |
| 祭壇花及び供花 | 一式 | 300,000円 | |
| 御棺(桐棺三面彫刻) | 1個 | 250,000円 | |
| 遺影写真(額縁含む) | 1個 | 30,000円 | |
| エンバーミング | 1回 | 150,000円 | |
| ドライアイス | 30kg | 30,000円 | |
| 骨壺 | 1個 | 20,000円 | |
| 霊柩車(自宅-斎場) | 15km | 50,000円 | |
| バスレンタル費(3台) | 15km*3 | 225,000円 | |
| お食事費 | 150個 | 450,000円 | |
| 御礼状費 | 300枚 | 90,000円 | |
| 小計 | 2,795,000円 | ||
| 寺院費 | 読経料 | 1回 | 350,000円 |
| 埋葬費(代行含む) | 一式 | 75,000円 | |
| 小計 | 425,000円 | ||
| 葬儀+寺院費用合計(税込) 3,220,000円 | |||
社葬の場合、取引先の弔問客を含めますと、一度に100~200人程が入れる斎場を確保しなければなりません。
また、式後は飲食・接待が行われることがほとんどですので、その分の費用も掛かります。
遠方から参列された場合でも交通費等を出さないのがお葬式の習慣ですが、駅までの送り迎えや食事のお店への移動の手配を行う可能性がありますので人員と車両の確保も視野に入れておきましょう。
後日のお香典返しやお礼等を含めますと、約300万円の費用が必要となります。
葬儀を行わず、直接火葬場にて簡易のお別れ会を行い、そのまま火葬してもらう方式を「直葬」または「火葬式」と呼びます。
費用や手間がほぼ掛かりませんので、生前に既にお別れを済ませている場合等にマッチするお葬式です。
| 名称 | 数量 | 価格 | |
|---|---|---|---|
| 葬儀費 | 御棺(エコ棺) | 1個 | 50,000円 |
| 遺影写真(額縁含む) | 1個 | 30,000円 | |
| ドライアイス | 10kg | 10,000円 | |
| 火葬費 | 一式 | 50,000円 | |
| 小計 | |||
| 寺院費 | 埋葬費(代行含む) | 一式 | 75,000円 |
| 小計 | 75,000円 | ||
| 葬儀+寺院費用合計(税込) 215,000円 | |||
直葬は、葬儀そのものを故人が望んでいないケースや身寄りがいない又はほとんどいない(配偶者や子だけ)場合に選ばれています。
また、条件を満たせば市区町村から補助金がでるため、「無料」で行えるケースもあります。
葬儀社によってはこれらの申請までを承っているため、予算を抑えたい場合にマッチする葬儀と言えるでしょう。
近年、葬式の傾向は規模を縮小し身内だけで執り行ったり、通夜や告別式を簡略化したり全体的にコンパクトな葬儀になりつつあります。
また、自分の式にはお金をかけないでほしいといった声も多く「生きている人へ少しでも多く財産を残したい」思いが強いのではないでしょうか。
20万円以下で行える葬儀もありますので、費用を抑えたいとお考えの方は以下の方法をご検討ください。

直葬は通夜や告別式を省略し、火葬だけを行う葬儀の事です。
費用は平均20万円ほど、僧侶を呼び読経してもらう場合は30万円ほどになります。
中には6万円台から対応できる業者もあり、20万位内に費用を抑えることも十分可能です。
すべて自身で行えばさらに費用を抑えることが可能ですが、遺体を搬送したり、納棺を行ったり、ドライアイスを詰める作業は精神的負担も大きく、火葬場や安置施設を探すのは想像以上に大変ですので、業者に頼んでしまうのが一番効率的です。
また、葬儀社に依頼する場合は、追加料金がかからないかをあらかじめ確認しておくようにしましょう。

遺族が生活困窮者(生活保護を受給中など)である場合は、市区町村が葬儀費用を全額負担してくれるケース(自己負担額無し)があります。
一般的には「福祉葬」と呼ばれており、この場合は直送のみしか執り行うことができず、また事前に申請が必要です。
申請までを行ってくれる葬儀社もありますので、葬儀社に事前確認するようにしてください。

葬儀費用の負担については、法律上の定めがありません。
そのため、故人の財産(遺産)から支払うのが一般的ですが、その分の現金がない場合には遺族が負担するのが慣例となっています。
しかしながら、葬儀費用は時には数百万円にも及ぶ可能性がありますので、相続人の間でトラブルに発展してしまうケースも珍しくありません。
これらのトラブルを防ぐ方法としては「予め契約しておく」「遺言で負担割合を明記しておく」などが有効です。
葬儀費用が多額になると予想される場合、本人が予め葬儀社と契約をしておく事も可能です。この場合、故人が生前有していた財産から葬儀費用が賄われますので、相続人が自己の財産から支出する必要がありません。
遺言は、分かりやすく言うと「残された財産をどのように分けるか」を記したものです。
財産の分割方法の他、葬儀費用の支払方法や負担割合(葬儀費用や債務等は○○銀行の口座から支払い、残った預金は長男○○に相続させる等)を記載しておくことも可能です。
後々トラブルにならないためにも、費用の分担や誰が支払うのか等はしっかりと決めておきましょう。